話し方教室東京 コラム｜雇用主と在宅勤務者とのコミュニケーションの取り方とは？

在宅勤務者と音声動画ミーティングの実施を

ギャラップ調査「State of the American Workplace Report」によると、アメリカ人の43％が在宅勤務者になっているという。在宅勤務者とのコミュニケーションは遠隔地であるため難しいと思う雇用主がいるが、オフィスワーカーと同じように接すれば良いとして、その方法をジェニファー・ロドリゲス氏が、ラーガンの5月1日の記事で紹介した。

在宅勤務者だからといって特別扱いをする必要はなく、週に一回は必ず音声動画ミーティングの実施をマンツーマンで行うべきだ。仕事に関することだけでなく、そのほかのことについても話すことで、より関係性を深めることができる。

国際労働機関(ILO)によれば、オフィスワーカーよりも在宅勤務者のほうがストレスを感じやすいという調査結果もある。そのストレスや不安を軽減するために、チームの一員と感じさせる配慮が必要だろう。

指示や連絡事項は詳細に伝える

在宅勤務者とは緊急の連絡は電話でできるため、瞬時にメールの返事をしなくても良いが24時間以内には返信をするべきだ。いつでもすぐに話ができるわけではないため、オフィスワーカーよりも詳細にわたって、指示や連絡事項などを伝えると良い。

また、一方的に仕事を押し付けるのではなく、互いに相談した上でその量なども決めるべきである。同時にコミュニケーションの頻度も調整することで、仕事の中断を最小限に留めることができる。

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